【FAQ】よくある質問：太陽光発電設備

パネルは、発電効率・発電量が高いほど値段が高くなります。

パネルの種類によって発電効率・発電量が異なります。

通常は10kW以上である産業用太陽光を設置する際、パネルは耐久性や長期発電に適したパネルを選択します。

産業用太陽光パネルの場合、ほぼ海外製となります。

理由は、設置する枚数が多いことから、海外製を選択することで、価格を抑えられるからです。

パネルの重さは、大きいものになると20kgを超えます。
工場の屋根に載せる場合、だいたい１枚15kgとなります。

仮に１枚250W発電できるパネルを載せる場合、10kW発電させるためには40枚、つまり600kgとなります。
設置から年数が経っている建物の場合や、構造上設置ができない可能性があります。

太陽光パネルの保証期間は、平均で15年～20年です。

各メーカーにより保証期間は異なるものとなっておりますが、 太陽光パネルの保証期間は「保証内容」によっても変わってきます。

太陽光パネルは、基本はどの屋根にも設置が可能です。
しかし、構造計算で問題がある場合は補強が必要となります。図面があればある程度判断できますのでご相談ください。

適さない条件として建物や障害物に囲まれていて影になりやすいような場所への設置や海風による劣化が起こりやすいような場所等が挙げられます。

太陽光パネルの設置風景の記事がありますので、ご覧ください。

太陽光パネル、南向きが一番発電量が多くなります。その他の方角に向いている発電量が落ちます。

特に北向きの屋根に設置した場合、南向きに比べ約4割発電量が落ちます(傾斜角度30％の場合。角度が大きいほど発電量の落ち方が大きくなります)。

多少の北勾配であれば、架台で角度をつけて設置することで対応できます。

野立て(地面に架台をつけて設置することを「野立て」)は、土地の有効活用ができますが、屋根置きに比べ、初期費用が高くなることと、自然災害（水害等）のリスクがあります。

塩害地域に設置する場合は、塩害対策が必要となります。

その分のコストがかかりますので、投資回収期間は長くなります。
中でも十塩害地域に設置する場合、その影響が大きくなります。

原則は大丈夫です。
太陽光パネルの耐風圧は、50年に1度の確率で発生する大型台風の、地上10mにおける最大風速が建築基準です。

それだけの風が吹いた場合、太陽光パネルというよりも建物自体に甚大な影響を及ぼすくらいの風力として想定されていると考えて下さい。

ただし、だからといってリスクが０ではありません。
設置工事が不完全だと飛散する可能性があります。実績ある工事店に設置を依頼しましょう。

太陽光発電との相性が良い地域は、太平洋側や内陸部です。

太陽光発電は、日照時間・気温・積雪など、外的な要素により発電量が変わってきます。
発電に向かない地域に設置する場合、架台の角度を工夫するなど、発電効率を高くする工夫で対応します。

太陽光発電は、日照時間により発電量が大きく変化するため、季節・天気両方とも影響があります。

まず、季節についてですが、３～５月頃が最も発電量が多くなる時期です。

夏は温度が高くなることで、発電効率が落ちます。冬は日照時間が短くなることで発電量が落ちます。

次に、天気の影響ですが、曇天の場合は晴天時に比べて半分以下に落ちます。

3つの使い道があります。

それは、①自家消費型、②全量売電型、③余剰売電型です。
①はすべて自分たちで使い切るパターン、②はすべて電力会社へ売るパターン、③自家消費をして余った電力を売るパターンが基本的です。

当社で一番問い合わせが多いのは、①自家消費型の太陽光発電です。

50kW以上を設置する場合やFIT・FIPによる売電をする場合は、定期点検義務が発生します。

50kW以上の場合は年に２回、それ以下の場合は設置１年後、それ以降は4年間に1回の頻度で定期点検をする義務があります。

業者への委託料や、足場設置などの費用がかかります。

それ以外に、発電量が落ちないよう、定期的な洗浄、野立の場合は草刈りなどのメンテナンスが発生します。

太陽光発電で発電した電力を、自社設備にすべて使用するモデルとなります。

発電した電気を全て自社設備に使用するモデルと「完全自家消費型」、一部を売電する場合は「余剰売電型」と呼びます。

補助金を活用する場合、原則は完全自家消費型か余剰売電型となり、発電した電力を全て売る「全量売電型」の場合は補助金の対象外となることが多いです。

自家消費の方が、経済的メリットが高いです。売電価格よりも買電価格の方が高いからです。

ただし、10kW未満の場合は余剰売電型が一番得です。10kW未満で完全自家消費にしようとすると、専用の装置を付ける費用が割高になります。

電気代削減のために太陽光発電設備を設置する企業は非常に多いです。
【産業用自家消費太陽光発電】設置面積からの超概算による節電効果算出法について

ご契約の電力会社から届く電気料金明細を確認致しましょう。
データで入手することが可能な電力会社も多くあります。

自家消費型太陽光発電を設置する上で、必要なデータとなります。
１年分の電気料金明細が手元にある状態で施工業者に相談するとスムーズに話が進みます。

一般的にデマンド値は「瞬時電力値（kW）」を指しますが、1日24時間を48コマ（30分）で区切り、その使用電力量の平均値を30分デマンド値といいます。

簡単に言えば、30分でどれくらい電気を使用したかというものとなります。

必ずしも必要ではございません。導入する場合のメリットは、災害等での緊急電源として利用ができること消費電力の最大電力量をカットし電気代対策ができることが挙げられます。

発電した電気を無駄なく利用できることから、蓄電池の設置必須の補助金が増えつつあります。

一般的には、10年~20年程度です。

明電産業グループでは、卸業と補助金活用の強みを活かし、回収期間を早めるご提案ができます。

可能となります。

国の固定買取制度を使って売る場合と、電力会社に売る場合の２つがあります。

国の固定買取制度を使って売る方が単価が高く売れますが、売れる期間が決まっています。

あります。

以前は、太陽光パネルは設置するだけ設置するという方法が主流でしたが、現在は必要な分だけ設置するという方法が主流です。

必要な分（使い切れる分）だけ設置することで、費用を抑えることが可能です。
※現地調査やシミュレーションによります。

可能ではございますが、制限がとても多くあり日常程度を想定し利用することはできません。

停電時には蓄電池のシステムが必須となります。

明電産業は事例が豊富です。
【事例（印刷業）】産業用太陽光発電｜太陽光パネル設置の様子を公開（栃木県）

明電産業株式会社の戦略企画室は、補助金サポート専門部署です。

卸会社であることを活かしつつ、補助金を使って費用の削減を支援します。

無料です。

見積りに必要な現地調査や省エネシミュレーションもすべて無料です。

まずは、設置場所を検討するところからはじめてください。
そのあとは、太陽光の設置設計ができる専門会社にご相談ください。

費用を抑えたい場合は、補助金活用が得意な明電産業にお問い合わせください。
また、卸会社であることの強みを活かして、ご提案します。

各省庁や県・市区町村のホームページで公布されています。

補助金情報をいち早く入手したい場合は、明電産業までお問い合わせください。

補助金をもらえるための条件は、補助金によって異なりますが、次の項目が条件になる補助金が多いです。

• 自家消費型。余剰売電の場合はFIT/FIPは不可
• 発電の出力が10kW以上

全量売電の場合は、使える補助金はほとんどないと考えた方が良いです。
原則は完全自家消費に対しての補助となり、余剰売電でも自家消費率の制限が加わります。

太陽光発電設備に使える補助金は、補助金一覧ページでご覧いただけます。
太陽光発電設備の設置で使える補助金一覧

デメリットは特にありませんが、保有期間内の処分ができなくなりますので気を付けましょう。

通常は法定耐用年数である17年間は処分や撤去、移動はできません。

期間内に処分等をすると、補助金の一部もしくは全額の返還を求められる可能性があります。