【FAQ】よくある質問：業務用エアコン（空調）

良く知られているメーカーであれば、性能や耐久性の違いはほとんどありません。

必要な機能に合わせて選ぶことをお勧めします。

ダイキン、三菱電機、日立製作所、三菱重工、東芝キャリア、Panasonicが代表的なメーカーです。

どのメーカーも省エネの性能を上げていますが、それぞれ特色・強みを活かした商品を製造しています。

「換気性能も必要」「掃除が楽な方がいい」など、必要な機能を最初の段階で施工店に相談するようにしましょう。

広さ、部屋の使用方法によっては、家庭用エアコンに変えても性能が発揮できません。

家庭用エアコンと業務用エアコンの一番の違いは能力です。

能力が高い方が業務用エアコンになります。

同じ広さでも人が多い、熱源が多い環境では家庭用エアコンでは冷えないことがあります。

また、室外機の設置場所との高低差高いときや距離が長いときは、家庭用エアコンでは設置ができない場合があります。

「10坪３馬力」が目安として使われますが、実際には広さと部屋の仕様用途によって馬力を決める必要があります。

家庭用の場合、住居では使用人数が少なく、使用方法もほぼ変わらないため、広さを目安にできます。

一方で、業務用エアコンが設置される場所では、窓の広さ、使用人数、熱源の多さが異なるため、そういった要素を考えて馬力を決めます。

適正な馬力よりも低い業務用エアコンを設置してしまうと、設定温度になるまでの負担が大きくなります。

たまに「器具代が高いから馬力を１段階落として設置したい」というお問合せをいただきますが、適正な馬力での設置をお勧めしております。

空調設備の種類は、次のようなものがあります。

• 中央空調システム：大規模な建物や施設に適しており、複数の室内ユニットを接続して、一元的に制御できるシステムです。
• マルチエアコンシステム：1つの屋外ユニットに複数の室内ユニットを接続して使用することができ、複数の部屋を同時に冷房や暖房することができます。
• 個別エアコンシステム：1つの室内ユニットに対して1つの屋外ユニットを接続することができ、小規模なビルや部屋に適しています。
• RV/VRFシステム：1つの屋外ユニットに複数の室内ユニットを接続して使用することができ、エネルギー効率が高く、多様な室内環境に対応することができます。
• 冷水機システム：冷媒を使用せず、水を循環させて室内を冷房するシステムです。大規模な建物や施設に適しており、省エネ効果が高いです。
• 暖冷房一体型エアコン：暖房と冷房が一体化されたエアコンで、季節に応じて切り替える必要がありません。小規模なビルや部屋に適しています。

エアコンのフィルターは、使用頻度や環境によって異なりますが、一般的には1〜3ヶ月に1回程度交換することが推奨されています。

特にペットを飼っていたり、花粉症などのアレルギー体質の方がいる場合は、より頻繁に交換することが望ましいです。

また、フィルターの汚れ具合を確認しながら、定期的な清掃も行うと、エアコンの効率を維持することができます。

高効率空調に交換すれば、30％～40％程度の電気代削減効果が期待できます。
しかも、事業所の電力使用量のうち、約50%程度が空調設備というデータもあります。

高効率空調に交換するだけでも省エネが実現できて、さらに電気代全体の電力使用量（電気代）を減らすことができます。
【企業・法人対象】業務用エアコンへの交換で電気代どれくらい減るの？(実例あり）の記事を見る

一般的に、企業向けの空調設備の更新には数百万円以上の費用が必要になる場合があります。

しかし、設備の種類や工事内容によって費用は異なるため、正確な費用については、業者に見積もりを依頼することが必要です。

業務用エアコンの交換費用を解説したページがありますので、ご覧ください。
『【事務所・飲食店・理美容室】業務用エアコンの交換費用の目安とポイント』を見る

一般的には、空調設備の更新は10年から15年ごとに行うことが推奨されています。

使用頻度や保証期間などの要因によっては、より早い更新が必要になる場合もあります。

また、古い空調設備が故障やメンテナンスが頻繁に必要になった場合、更新を検討することが必要になることもあります。

業務用エアコンの交換は、1台の交換でも半日以上かかります。

家庭用エアコンに比べ、業務用エアコンの工事の難易度は高く、時間がかかります。複数台交換する場合には、工事も１日では終わりません。

室内で行う作業も多いため、会社が休みの日に施工をすることになります。余裕を持ったスケジュールで工事を依頼できるよう、早めに相談しましょう。

場所を変える場合、配管のやり直しや天井の補修などで時間がかかることが予想されます。
施工当日に依頼しても対応できないことが考えられます。予め相談するようにしましょう。

増設についても同様です。

業務用エアコンを増設する場合、電源である分電盤の工事が必要になることが考えられます。

基本の条件としては、現状よりも省エネになることです。

業務用エアコンが補助対象となる補助金は、ほとんどが「脱炭素化」「電気代高騰対策」などが目的です。

従って、現在ついているエアコンよりも消費電力量が多くなってしまう交換の場合は、ほぼ申請不可と考えてよいでしょう。

その他、機器自体の省エネ性能について、決まりがある場合があります。環境省の補助金の場合は指定器具となりますので注意が必要です。

補助金によって異なりますが、補助率３分の１程度の補助金が多いです。
上限額も補助金によって異なります。

業務用エアコンが補助対象となる補助金は、国だけではなく地方自治体が実施しているものもあります。

基本的には国が実施している補助金よりも、地方自治体が実施している補助金の方が提出書類も少なく、競争率が低いことが多いですが、その分上限が低い傾向があります。

予定している交換の規模によって、どの補助金を使うのが一番負担を少なくできるかが決まります。

申請準備に時間がかかりますので、早めに相談するようにしましょう。

期限が決まってしまっている場合には、あまり補助金活用はお勧めできません。

通常の補助金は、６月頃に募集開始となります。

その場合、審査期間等を考えると、夏までの施工は難しくなります。