太陽光発電設備について、お客様からいただくよくある質問をご紹介します。
太陽光パネルの設置について
どんな屋根にも設置できるの？
太陽光パネルは、基本はどの屋根にも設置が可能です。
しかし、構造計算で問題がある場合は補強が必要となります。図面があればある程度判断できますのでご相談ください。
適さない条件として建物や障害物に囲まれていて影になりやすいような場所への設置や海風による劣化が起こりやすいような場所等が挙げられます。
太陽光パネルの設置風景の記事がありますので、ご覧ください。
【事例（印刷業）】産業用太陽光発電｜太陽光パネル設置の様子を公開（栃木県）
屋根が南向きじゃないけど大丈夫？
太陽光パネル、南向きが一番発電量が多くなります。その他の方角に向いている発電量が落ちます。
特に北向きの屋根に設置した場合、南向きに比べ約4割発電量が落ちます(傾斜角度30％の場合。角度が大きいほど発電量の落ち方が大きくなります)。
多少の北勾配であれば、架台で角度をつけて設置することで対応できます。
空き地に設置したいけど、屋根置きと比べてどうなの？
野立て(地面に架台をつけて設置することを「野立て」)は、土地の有効活用ができますが、屋根置きに比べ、初期費用が高くなることと、自然災害（水害等）のリスクがあります。
塩害地域だけど設置できる？
塩害地域に設置する場合は、塩害対策が必要となります。
その分のコストがかかりますので、投資回収期間は長くなります。
中でも十塩害地域に設置する場合、その影響が大きくなります。
台風でパネルが破損したり、飛んでしまうことはないの？
原則は大丈夫です。
太陽光パネルの耐風圧は、50年に1度の確率で発生する大型台風の、地上10mにおける最大風速が建築基準です。
それだけの風が吹いた場合、太陽光パネルというよりも建物自体に甚大な影響を及ぼすくらいの風力として想定されていると考えて下さい。
ただし、だからといってリスクが０ではありません。
設置工事が不完全だと飛散する可能性があります。実績ある工事店に設置を依頼しましょう。
太陽光の発電量について
「地域的に発電に向いていない」とかあるの？
太陽光発電との相性が良い地域は、太平洋側や内陸部です。
太陽光発電は、日照時間・気温・積雪など、外的な要素により発電量が変わってきます。
発電に向かない地域に設置する場合、架台の角度を工夫するなど、発電効率を高くする工夫で対応します。
季節や天気は発電量に影響する？
太陽光発電は、日照時間により発電量が大きく変化するため、季節・天気両方とも影響があります。
まず、季節についてですが、３～５月頃が最も発電量が多くなる時期です。
夏は温度が高くなることで、発電効率が落ちます。冬は日照時間が短くなることで発電量が落ちます。
次に、天気の影響ですが、曇天の場合は晴天時に比べて半分以下に落ちます。
太陽光で発電した電力の使い道は？
3つの使い道があります。それは、①自家消費型、②全量売電型、③余剰売電型です。
①はすべて自分たちで使い切るパターン、②はすべて電力会社へ売るパターン、③自家消費をして余った電力を売るパターンが基本的です。
当社で一番問い合わせが多いのは、①自家消費型の太陽光発電です。
自家消費型の太陽光発電とはなんですか？
太陽光発電で発電した電力を売らずに、自社設備にすべて使用するモデルとなります。
太陽光パネルの違いや重さについて
メーカーや値段によって、パネルにどんな違いがあるの？
パネルは、発電効率・発電量が高いほど値段が高くなります。
パネルの種類によって発電効率・発電量が異なります。
通常は10kW以上である産業用太陽光を設置する際、パネルは耐久性や長期発電に適したパネルを選択します。
パネルはどれくらい重いの？屋根の上に載せて問題ない？
パネルの重さは、大きいものになると20kgを超えます。
工場の屋根に載せる場合、だいたい１枚15kgとなります。
仮に１枚250W発電できるパネルを載せる場合、10kW発電させるためには40枚、つまり600kgとなります。
設置から年数が経っている建物の場合や、構造上設置ができない可能性があります。
太陽光発電に蓄電池は必須ですか？
必ずしも必要ではございません。導入する場合のメリットは、災害等での緊急電源として利用ができること消費電力の最大電力量をカットし電気代対策ができることが挙げられます。
2023年度（令和5年度）の補助金では、蓄電池の設置が必須と言われています（当ページ執筆時点）。
明電産業でも、情報が分かり次第、皆さまに発信いたします。
太陽光発電設備の費用の回収期間（元が取れる）はどれくらいですか？
一般的には、10年~20年程度です。
明電産業では、卸業と補助金活用の強みを活かし、回収期間を早めるご提案ができます。
契約電力や使用電力量はどうやって調べたら良いですか？
ご契約の電力会社から届く電気料金明細を確認致しましょう。
デマンド値とは何ですか？
一般的にデマンド値は「瞬時電力値（kW）」を指しますが、1日24時間を48コマ（30分）で区切り、その使用電力量の平均値を30分デマンド値といいます。
簡単に言えば、30分でどれくらい電気を使用したかというものとなります。
メンテナンスや売電・自家消費の違いについて
メンテナンスは何をしなければいけないの？
50kW以上を設置する場合やFIT・FIPによる売電をする場合は、定期点検義務が発生します。
50kW以上の場合は年に２回、それ以下の場合は設置１年後、それ以降は4年間に1回の頻度で定期点検をする義務があります。
業者への委託料や、足場設置などの費用がかかります。
それ以外に、発電量が落ちないよう、定期的な洗浄、野立の場合は草刈りなどのメンテナンスが発生します。
電気を売るのと自家消費するのは、結局どっちが得？
自家消費の方が、経済的メリットが高いです。
売電価格よりも買電価格の方が高いからです。
ただし、10kW未満の場合は余剰売電型が一番得です。
10kW未満で完全自家消費にしようとすると、専用の装置を付ける費用が割高になります。
電気代削減のために太陽光発電設備を設置する企業は非常に多いです。
【産業用自家消費太陽光発電】設置面積からの超概算による節電効果算出法について
太陽光パネルの保証期間は？
太陽光パネルの保証期間は、平均で15年～20年です。
各メーカーにより保証期間は異なるものとなっておりますが、 太陽光パネルの保証期間は「保証内容」によっても変わってきます。
太陽光パネルは、日本製ですか？
弊社でのお見積もりの際は日本製、海外製問わずお選び頂けます。
余った電気を売ることができますか？
可能となりますが、そのためには最初から「余剰売電型」として設備の設計と契約を結ぶ必要がございます。
使用電力が少ない場合、設置するメリットはありますか？
あります。
以前は、太陽光パネルは設置するだけ設置するという方法が主流でしたが、現在は必要な分だけ設置するという方法が主流です。
必要な分（使い切れる分）だけ設置することで、費用を抑えることが可能です。
※現地調査やシミュレーションによります。
停電時に太陽光を使いたいですが、可能ですか？
可能ではございますが、制限がとても多くあり日常程度を想定し利用することはできません。
停電時には蓄電池のシステムが必須となります。
他社事例はありますか？
明電産業は事例が豊富です。
【事例（印刷業）】産業用太陽光発電｜太陽光パネル設置の様子を公開（栃木県）
補助金申請のサポートをしてくれるところはありますか？
明電産業株式会社の戦略企画室は、補助金サポート専門部署です。
卸会社であることを活かしつつ、補助金を使って費用の削減を支援します。
見積もりは無料ですか？
無料です。
見積りに必要な現地調査や省エネシミュレーションもすべて無料です。
太陽光発電の導入を検討していますが、何からはじめたらよいですか？
まずは、設置場所を検討するところからはじめてください。
そのあとは、太陽光の設置設計ができる専門会社にご相談ください。
費用を抑えたい場合は、補助金活用が得意な明電産業にお問い合わせください。
また、卸会社であることの強みを活かして、ご提案します。
ご相談はこちら
太陽光発電設備に使える補助金について
今年度に、太陽光発電設備の設置に使える補助金は多数ありますので、ご紹介します。
発表のない補助金は、前年度を参考に記載しています。
【全国】で、太陽光発電設備に使える補助金・税制優遇制度の一覧
補助金を活用したいです。何をしたらよいですか？
各省庁や県・市区町村のホームページで公布されています。
補助金情報をいち早く入手したい場合は、明電産業までお問い合わせください。
補助金をもらえるための条件は何があるの？
補助金をもらえるための条件は、補助金によって異なりますが、次の項目が条件になる補助金が多いです。
- 自家消費型。余剰売電の場合はFIT/FIPは不可
- 発電の出力が10kW以上
全量売電の場合は、使える補助金はほとんどないと考えた方が良いです。
原則は完全自家消費に対しての補助となり、余剰売電でも自家消費率の制限が加わります。
太陽光発電設備に使える補助金は、補助金一覧ページでご覧いただけます。
太陽光発電設備の設置で使える補助金一覧
補助金を受けることによるデメリットはないの？
デメリットは特にありませんが、保有期間内の処分ができなくなりますので気を付けましょう。
通常は法定耐用年数である17年間は処分や撤去、移動はできません。
期間内に処分等をすると、補助金の一部もしくは全額の返還を求められる可能性があります。
節税に使える「税制優遇制度」と一緒に使う
中小企業庁が出している中小企業経営強化税制と一緒に使う企業様が多いです。
これは、中小企業が再エネや省エネ設備を導入する際に使える税制優遇制度です。
具体的には、法人税の即時償却または税額控除（10%）ができますので、節税となります。
明電産業グループは、これまで次の設備の中小企業経営強化税制のサポートをしてきました。
再エネや省エネ設備の導入には、補助金と税制優遇制を一緒に活用することをご検討ください。
- 太陽光発電設備
- 蓄電池
- パワーコンディショナー（PCS）
- LED照明
- 高効率／省エネ空調設備
補助金の出ていない時期に設備投資をする際にも、税制優遇制度を使う企業様様がとても多いです。
詳しくは、税制優遇制度の解説記事をご覧ください。
【解説動画あり】中小企業経営強化税制（税制優遇制度）を徹底解説！の記事を見る
設備設置・補助金申請のプロが答えます！
このページのQ&A（よくあるご質問）以外にも、補助金が使える設備ごとにQ&Aをまとめています。
ほかのお客様からのご質問や回答は、以下のページをご覧ください。
明電産業グループは、昭和23年創業（栃木県宇都宮市）の電設資材の商社です。
補助金を使った設備導入が得意です。
当社では、施工から補助金申請まで一括して請け負いますので、費用も手間も大幅に削減できます。
明電産業グループの会社概要を見る
令和6年に使える補助金をお探しの場合は、エリア別・設備別の補助金一覧まとめをご覧ください。。
あなたの企業が使える補助金が見つかります。
- 令和6年度版：全国の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 令和6年度版：東京都の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 令和6年度版：埼玉県の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 令和6年度版：茨城県の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 令和6年度版：栃木県の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 令和6年度版：群馬県の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 令和6年度版：福島県の中小企業向け補助金・助成金の一覧
- 中小企業経営強化税制（税制優遇制度）で即時償却や税額控除
もしも補助金を探すのが面倒な場合は、お問い合わせください。
ご自身で調べるより、ご相談いただいた方が早く見つけらます。
一緒に、あなたの会社で使える補助金を見つけましょう。
