【事例】照明LED化｜電気代を年間60%削減した企業
重要なポイント
照明LED化で、大幅な電気代削減が可能
電気代が高騰しすぎていて対策を考えているけど、何から手をつけてよいかわからなくて困っていませんか？
実は、蛍光灯や水銀ランプなどをLED照明に切り替えるだけで、電気代が50%以上削減することができます。
なぜなら、蛍光灯の消費電力は93.0kWですが、LED照明は31.9kWと約1/3です。（蛍光灯 笠付Hf32W２灯→LED照明に変更した場合）
蛍光灯の本数が多いほど大幅に電気代の削減が可能です。
創立74年の明電産業株式会社では、栃木県・埼玉県・群馬県・東京都・千葉県を中心に、電材卸から工事の施工までワンストップでご提供しています。
さらに、補助金申請専門の部署があり、国や県の補助金申請を全面的にサポートし、企業様がご負担される費用や手間を減らします。
補助金の採択率はほぼ100％ですので、国や県に認められた方法で電気代の削減をご提案しています。
今回は、栃木県の企業様で、電気代を年間60%削減した企業様の事例をご紹介いたします。
※LED（Panasonic製のライトバー）に変更した一例
このページ以外の補助金の活用事例を知りたい場合は、事例まとめページをご覧ください。
事例集の無料特典もご用意しています。
【2023年版】補助金を使った電気代削減の事例集（企業向け）
電気代を年間60％削減した方法
【実例紹介】60％の電気代削減に成功
明電産業のお客様であるY 社様（栃木県宇都宮市）。
オフィスの蛍光灯をLEDに変更した結果、年間の電気代が60%削減できた事例となります。
| 企業名 | Y社 |
| 所在地 | 栃木県・宇都宮市 |
| 業種 | 環境浄化事業 |
| LED化対象 | オフィス天井の蛍光灯（35本） |
| 電気代削減額 | 年間47万円 |
| 電気代削減率 | 60% |
| 投資回収期間 | 3年9か月 |
オフィスの天井に設置されていた蛍光灯をLED照明に変更。
もともと設置されていた蛍光灯35台をLEDに変更した結果、年間60%（47万円）の電気代削減となった。
LED化のメリットは、電気代のコスト削減だけではなく、職場環境の改善効果も期待できます。
LEDは、蛍光灯に比べて明るいため、省エネで明るいオフィスを作ることができます。
さらに、LEDの寿命は蛍光灯に比べて非常に長いため、修理や交換の費用を抑えることもできます。
初期費用を抑えたいという場合は、国や県の補助金を活用する方法もあります。
補助金の金額は、数十万円から数百万円と金額がさまざまです。
補助金の活用をお考えの方は、こちらの記事もご参考にしてください。
LED照明に変更するまでの流れ
照明器具の変更までには、「LED照明を選定する」「工事する」、そして+αの工程があります。
もう少し具体的には、次の流れがあります。
- LED照明を選定する
- LED化したい照明器具や設置位置の現地確認
- 照明器具の選定、見積り
- 照明器具の発注、納品
- 工事する
- 施工会社の選定
- 工事費の見積り（取り付け、取り外し、撤去処理費）
- 工事スケジュール決め
そして、「補助金の申請」があります。補助金は、国や県庁などから公布されます。
補助金活用のメリットは、初期費用を抑えることができます。金額は補助金の内容によりますが、数十万円~数千万円まであります。
デメリットは、条件をクリアすることと、申請に手間がかかることです。補助金活用の条件は、電気代やCO2の削減率（50％や30％削減など）があります。
補助金の条件をクリアできることの証明や削減した後の実績報告が必要になりますが、これらを書面で提出する必要があります。
補助金が見つからない場合はご相談ください。当社の補助金の専任者が代わりに探します。
LED照明への変更は、補助金を活用するしないにかかわらず、案外手間の掛かる業務です。
補助金を活用する場合は、さらに手間が増えてしまいますが、それ以上に電気代削減の効果は大きいです。
現在も蛍光灯や水銀灯などをご利用されている場所があれば、LED照明に切り替えることを検討されてみてはいかがでしょうか。
補助金申請の成功法則！他社の事例集が無料で手に入る！
明電産業グループでは、補助金を使った電気代削減が得意です。
特に得意な補助金と施工は、次のとおりです。
補助金が使える設備
- 太陽光発電設備
- 蓄電池
- 照明LED化
- 空調（エアコン）の更新
- EV充放電機
- キュービクル（変圧器／受電設備）の更新
- 遮熱シート
- その他電材資材全般
補助金の活用や実際の施工事例をまとめページを作っていますので、補助金を使って電気代を削減したい場合はご覧ください。
事例のまとめページには、期間限定の特典として事例集の冊子が無料でダウンロードできます。
事例集の無料配布は期間限定です。期間終了後はダウンロードができなくなる設定をしていますのでお早めにダウンロードをお願いします。
【2023年版】補助金を使った電気代削減の事例集（企業向け）
補助金申請の流れ（申請まで1週間から3か月程度）
補助金の申請書類の作成は、1週間から3か月程度です。
以下の内容はすべて無料ですので、ご安心ください。
申請期間の確認
期限に間に合わない場合は、別の補助金を探すのでご相談ください。
当社にご連絡
補助金は条件や申請方法が複雑なので、条件に合う補助金を探します。
現地調査
現地で設備や設置場所を確認して、補助金の条件に合っているか確認します。
見積りと補助金額のご連絡
補助金申請に使える見積書を作成します。
補助金の申請手続き（当社が無料代行）
実施することが決まった場合にはご連絡ください。
補助金の書類作成はとても大変ですので、当社で作成します。
＼ 最短30秒で完了！／
補助金申請の基本的な流れです。補助金の条件によって内容は異なりますが、すべて無料で対応します。
補助金を使えば導入コストを大幅に削減できる
法人が省エネや再エネ設備を導入するなら、補助金が必須です。なぜなら、補助金を使えば導入コストを大幅に削減できるからです。
しかし補助金の活用にはデメリットがあります。
それは、申請手続きがとても面倒であることと、申請しても採択されるかどうかわからないことです。
明電産業グループなら、施工の準備と同時に無料で補助金の申請代行を済ませます。
もしもあなたの企業が、補助金を使って導入コストを大幅に削減したのであれば、まずは無料相談をご利用ください。
一緒に、あなたの会社で使える補助金を見つけましょう。ご自身で調べて苦労するより、ご相談いただいた方が早く見つけられます。
補助金の申請代行は無料です。
補助金は探すのも申請するのもとても大変です。
当社が代わりに探しますのでお気軽にご相談ください。