【事例（画像あり）】世界初：超軽量・薄型フレキシブルソーラーパネル（曲がる太陽光発電設備）
2025年5月、明電産業グループでは世界初のフレキシブルソーラーパネル（※製品詳細は下記参照）の設置工事を開始しました。
このページでは、フレキシブルソーラーパネルの搬入から設置までの内容を画像と動画でお伝えします。
当ページは施工中（執筆時点）のため、施工風景を随時更新してご案内いたします。
- 製品名：FLEXIBLE SOLAR G+ TypeC 80W
- 販売元：株式会社電巧社
- パネル：日本市場向けの特注サイズ
- 販売開始日：2025年5月出荷開始
詳細は、下記参照
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強引な営業は一切ありませんのでご安心ください。
施工風景
フレキシブルソーラーパネルの設置までのおおまかな手順は次のとおりです。
- 床・壁の清掃（パネルの接着面）
- パネルの設置面（床・壁の接着面）
- 接着剤・接着テープの貼り付け
- パネルの設置・接着
パネルの荷姿
設置面（床・壁等やパネル）の清掃
設置面（床・パネル）に異物があるとパネルが剥がれてしまう可能性があります。業務用の薬剤を使って清掃します。
接着剤・接着テープの貼り付け
接着剤・接着テープは、床や壁に貼り付けます。状況によっては、パネル側に貼ることもあります。
パネルの設置・接着
接着剤と接着テープのついたパネルの設置です。最後に、ローラーを使って完全に接着させます。接着期間は、20年から30年です。
※写真1枚目は、接着テスト。接着剤の量やローラーを使ったときに接着具合を確認しています。
設置完了
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フレキシブルソーラーG TypeCについて
フレキシブルソーラーG TypeCの仕様
- 製品名：FLEXIBLE SOLAR G+ TypeC（超軽量フレキシブル・モジュール）
- 出力：80W
- サイズ：229mm×2,049mm）
- 販売元：株式会社電巧社
- 販売開始日：2025年5月出荷開始
- 特徴
- 金属立葺き屋根の底部
- ALCパネルに2列設置可能（写真のとおり）
- 温室／カーポート
- 重ね折版（剣先ボルトの回避）
フレキシブルソーラーG+の施工には「ライセンス」が必要
フレキシブルソーラーG+シリーズの太陽光パネルを設置するためには、ライセンスが必要です。
ライセンスの取得には、ライセンス講習の受講が必要となります。
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太陽光発電設備（ソーラーパネル）のオススメ補助金・助成金（企業向け）
（全国）ストレージパリティ補助金
| 対象者 | 全国の民間企業など |
|---|---|
| 対象設備 | 自家消費太陽光発電・蓄電池等 ※蓄電池だけの導入は不可 |
| 補助上限（補助率） | 太陽光発電設備：2,000万円（4万円/kW） 定置用蓄電池（業務・産業用）：4,000万円（3.9 万円/kWh） |
| 募集期間 | 一次公募：2026年7月9日（木）～2026年7月31日（金） 二次公募：2026年8月27日（木）～2026年10月2日（金） |
| 補助事業名 | 令和8年度当初予算における二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金（民間企業等による再エネの導入及び地域共生加速化事業）のうち、ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業 |
| 事務局 | 一般社団法人環境イノベーション情報機構 |
ストレージパリティ補助金は、環境省などが主導する、再生可能エネルギーの導入を拡大するための支援事業です。
この補助金は、主に企業や自治体が太陽光発電設備とセットで定置用蓄電池を導入する際の費用を補助します。
（全国・旅館ホテル業）宿泊施設サステナビリティ強化支援事業
| 補助事業名 | 令和7年度宿泊施設サステナビリティ強化支援事業 |
|---|---|
| 補助金 | 上限1,000万円 |
| 補助率 | 1/2 |
| 申請期間 | 令和7年3月24日(月)～令和7年5月30日(金) |
| 対象設備 | 太陽光発電 蓄電設備 LED照明機器 省エネ型空調 等 |
| 対象者 | 全国の宿泊事業者 ※同一事業者からの3施設まで |
| 注意点 | 以下のいずれかの登録済みまたは登録予定 ①宿泊業の高付加価値化のための経営ガイドラインに基づく登録制度 ②観光施設における心のバリアフリー認定制度の登録 |
| 執行団体 | 国土交通省・観光庁 |
この補助金は、宿泊施設における省エネ設備等の導入に要する経費の一部を助成することにより、訪日外国人旅行者の受け入れに向けて、宿泊施設のサステナビリティの向上に関する取組を支援する事業です。
ホテルや旅館などの宿泊施設だけが使える補助金はとても珍しいです。
補助上限が最大1000万円なので、とても魅力的な補助金です。
もしもあなたのホテルや旅館で、空調やLED照明、太陽光や蓄電池を設置して電気代削減や脱炭素化を目指したいのであれば、かならず使いたい補助金の一つです。
（全国・物流倉庫業）ゼロエミッション化に向けた省エネ設備導入・運用改善支援事業
物流脱炭素化促進事業とは、国土交通省の予算で組まれており、流通業務施設等において、再生可能エネルギー電気の利用に必要な設備およびその電気を利用する車両等の導入経費の一部が補助される補助金です。
この補助金は、必要な取り組みと補助対象が一部異なるため注意が必要ですが、補助率が1/2、上限が2億円であることから、導入経費の負担を大きく減らすことが可能です。
（全国）中小企業経営強化税制（税制優遇制度）
税制優遇制度とは、中小企業等が省エネ設備を導入する場合に即時償却又は設備価格の10％の税額控除を適用できます。※税制優遇制度は補助金ではありません。
対象設備は太陽光発電設備、蓄電池、パワーコンディショナー、空調設備など多数あります。
税控除ができることは、中小企業にとって非常に大きなメリットになります。しかし申請手続きが面倒で時間がかかることがデメリットです。
上記のオススメ補助金以外にも、自治体（市区町村）の補助金が多数あります。
自治体・設備ごとにまとめていますので、ご覧ください。
【企業向け】太陽光発電設備（ソーラーパネル）の事例・お役立ち情報
FAQ：太陽光発電設備（ソーラーパネル）のよくある質問
FAQ：補助金申請のよくある質問と注意点
補助金申請のよくある質問
補助金の申請には、1か月から3か月程度かかりますので、今すぐ準備を進めてください。
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【無料の補助金相談】省エネの専門家にお任せください。
法人の設備導入に補助金活用は必須です。高額な設備の導入コストを大幅に削減できるからです。
しかし、補助金探しや書類作成には膨大な時間がかかり、申請しても採択されるとは限りません。
こうした課題は、明電産業グループが解決します。
補助金相談から設備の仕入れから施工まで一括対応します。
あれこれとご自身で調べて苦労するよりも、専門知識を持つ当社にご相談いただく方が最適な補助金がすぐに見つかります。
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