【電気代削減できる?】V2H設置メリットデメリットと使える補助金

V2H設置のメリットとデメリットと使える補助金を解説

電気代削減・停電時の非常用電源としてV2Hの設置を検討している法人・個人の方向けの記事です。

・V2Hって、設置するとどんなメリットがあるの?
・どれくらい費用かかるの?
・使える補助金について知りたい

そのような疑問に答えます。

この記事では

・V2Hのメリット、デメリット
・V2Hの設置費用
・V2Hに使える補助金

をお伝えします。

V2Hについて

V2Hとは、そもそもどのような装置?

V2Hは電気自動車とセットで使用する装置です。
従って、電気自動車がなければ意味がありません。

通常の電気自動車用の充電器は、施設(家)から電気自動車に向けた充電しかできませんが、V2Hを設置すれば、充電だけではなく、電気自動車の電気を施設に放電することができます

停電時の非常用電源、電量使用量が多いときに放電することで電気代を削減することができます

似たような用途として蓄電池がありますが、通常の家庭用蓄電池は4~7kWhくらいの蓄電容量なのに対し、
V2Hは電気自動車内のバッテリーが蓄電容量となるため、通常の電気自動車であれば40kWhほどの蓄電容量があることになります。
その分、多くの電気を流すことができます。

V2Hのメリット

V2Hには次のようなメリットがあります。

1.停電時の非常用電源として使用できる
2.蓄電容量が家庭用蓄電池より大きい
3.電気代削減に利用できる
4.普通充電器よりも電気自動車への充電スピードが速い
5.補助金を活用して設置ができる

1から3については先ほどの章で記載していますので、4から説明をします。

4.普通充電器よりも電気自動車への充電スピードが速い

普通充電器の出力は通常3~4kWです。
例えば、3kWだった場合、バッテリー容量が40kWhの電気自動車に0から充電しようとすると、40÷3= 約13時間となります。

一方、V2Hには、倍速充電機能がついている機器が多く、6kWで充電することができます
そうすると、先ほどの半分の時間で充電することができます。

最近では9kWで充電できる機器もありますので、より早い時間で充電することができます。

5.補助金を活用して設置ができる

V2Hの補助金については、後ほど詳しく記載をします。

V2Hは、充電インフラとしてだけではなく、クリーンエネルギーの有効活用にも役立つ機器となっています。
太陽光発電とセットにすると、余剰発電の有効活用につながります。
最近では、太陽光発電の補助金を受けるためには蓄電池をセットを優先、必須にする条件が増えてきましたが、その場合に「V2Hでも可」となるケースが多くあります

 

V2Hのデメリット

V2Hのデメリットは次の通りです。

1.初期費用が高い
2.電気自動車のバッテリーが劣化する
3.対応できる車種が限られている
4.会社や工場に導入する場合、施設の一部にしか放電できない可能性がある

それでは、一つずつ説明していきます。

1.初期費用が高い

充電コンセントなら数千円から、普通充電器でも20万円前後からとなりますが、V2Hは50万円以上するものがほとんどです。

また、ある程度の大きさと重さがあるため、壁かけはできません。
設置工事費用は40万円以上かかることが多く、機器費を合わせて最低でも100万円程度からとなるため、うまく補助金を使う必要があります。

2.電気自動車のバッテリーが劣化する

電気自動車に搭載されているバッテリーは、携帯のバッテリーと同じように、充電・放電を繰り返すことで性能が落ちていきます。

V2Hを使うことで、通常の使い方よりも充電・放電の回数が増えることになり、電気自動車のバッテリーの劣化が進むことになります

通常、電気自動車のバッテリー交換はかなり高額になることが多く、思わぬ出費につながることがあります。

3.対応できる車種が限られている

V2Hが対応できる車種は限られています
基本的に輸入車は非対応です。

V2Hは、対応機能がついている電気自動車にしか対応できません。
基本的に日本で普及している技術であるため、輸入車はその対応機能がないようです。

4.会社や工場に導入する場合、施設の一部にしか放電できない可能性がある

V2HのHはHomeの意味で、基本的にV2Hは一般家庭用に商品化されています。
一般家庭に放電する場合は家全体に流すことができるため、停電時に困ることはほぼありません。
会社や工場に導入する場合、設置する際に放電先を限定して接続しなければいけない可能性があります
停電時に電気が使えるところと使えないところがありますので注意してください。

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V2Hに使える補助金について

CEV補助金について

V2H設置に使える補助金はいくつかありますが、一番手に候補になるのが、経産省のCEV補助金です。
令和5年度についてはまだ確定していないため、令和4年度の内容を参考にしてください。

【令和4年度CEV補助金】
・V2H機器本体価格の2分の1を補助
・工事費用は、法人が最大95万円・個人が最大40万円
・申請期間は令和4年5月31日~令和4年10月31日。予算を超過した段階で受付終了
申請し、採択された後に契約及び設置工事。採択前の契約及び設置は不可
・オンライン申請。設置を注文予定の施工業者による代行申請可能
・工事、支払いを全て完了させた後に報告。報告期限は令和5年2月28日

注意点

令和4年度はV2Hの納期遅延が一番の問題になりました。

V2Hを製造・販売しているメーカーは限られています。
新型コロナの影響により部材の供給不足になっていたところを、補助金が活用しやすくなったことから一気に供給不足になりました。

そのことで報告期限までにV2Hが納品されない状況となり、多くの希望者が申請を断念する事態となりました。

令和5年2月段階で、供給不足である状態に変わりはありませんが、昨年よりも機種が増えることが予定されており、状況が変わるかもしれません。
まずは、一度取扱いがある業者に問合せることをお勧めします。

明電産業グループでは、V2Hの個人宅、法人への設置、補助金の代行申請を行います。
興味のある方は、お気軽にご相談ください。
下記の問い合わせ欄に必要事項を入力の上、送信いただければ迅速に対応してまいります。

近隣エリアが出している補助金を探している場合は、エリア別の補助金や助成金の一覧をご覧ください。
本社や支店の事業所があれば、使える補助金が見つかります。

もしも見つからなかった場合や探すのが面倒な場合は、明電産業の無料相談をご利用ください。

明電産業グループは、昭和23年創業(栃木県宇都宮市)の電設資材の商社です。
商社の強みを活かして低価格で部材の仕入れや施工をおこないます。
さらに、補助金の活用を前提にしていますので、設備の導入コストや投資回収の期間を大幅に削減できます。

もしもあなたの企業や事業所が、東京都、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県、福島県にあって、補助金を使って設備投資や電気代削減、脱炭素経営を目指したい場合は、まずはご相談ください。

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もしも次の内容に当てはまっていたら、補助金を検討してください。

  • 設備導入に費用をかけたくない
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  • 補助金の実績があるところに頼みたい
  • 補助金が決まるまでは、お金を払いたくない

補助金申請のポイントは、今すぐ準備をすることです。
理由は、補助金の予算が達成してしまうと受付終了となるからです。
明電産業グループの経験では、たったの3時間で早期終了した補助金もあります。

もしもあなたが、設備の導入コストを削減しつつ、業務の手間を省き実績のある会社を選びたいのならまずはご相談ください。
ご自身で調べるより、ご相談いただいた方が早く見つけられます。

一緒に、あなたの会社で使える補助金を見つけましょう。

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