【電気代削減できる？】V2H設置メリットデメリットと使える補助金

電気代削減・停電時の非常用電源としてV2Hの設置を検討している法人・個人の方向けの記事です。

・V2Hって、設置するとどんなメリットがあるの？
・どれくらい費用かかるの？
・使える補助金について知りたい

そのような疑問に答えます。

この記事では

・V2Hのメリット、デメリット
・V2Hの設置費用
・V2Hに使える補助金

をお伝えします。

V2Hについて

V2Hとは、そもそもどのような装置？

V2Hは電気自動車とセットで使用する装置です。
従って、電気自動車がなければ意味がありません。

通常の電気自動車用の充電器は、施設(家)から電気自動車に向けた充電しかできませんが、V2Hを設置すれば、充電だけではなく、電気自動車の電気を施設に放電することができます。

停電時の非常用電源、電量使用量が多いときに放電することで電気代を削減することができます。

似たような用途として蓄電池がありますが、通常の家庭用蓄電池は4～7kWhくらいの蓄電容量なのに対し、
V2Hは電気自動車内のバッテリーが蓄電容量となるため、通常の電気自動車であれば40kWhほどの蓄電容量があることになります。
その分、多くの電気を流すことができます。

V2Hのメリット

V2Hには次のようなメリットがあります。

1.停電時の非常用電源として使用できる
2.蓄電容量が家庭用蓄電池より大きい
3.電気代削減に利用できる
4.普通充電器よりも電気自動車への充電スピードが速い
5.補助金を活用して設置ができる

1から3については先ほどの章で記載していますので、4から説明をします。

4.普通充電器よりも電気自動車への充電スピードが速い

普通充電器の出力は通常3～4kWです。
例えば、3kWだった場合、バッテリー容量が40kWhの電気自動車に0から充電しようとすると、40÷3＝ 約13時間となります。

一方、V2Hには、倍速充電機能がついている機器が多く、6kWで充電することができます。
そうすると、先ほどの半分の時間で充電することができます。

最近では9kWで充電できる機器もありますので、より早い時間で充電することができます。

5.補助金を活用して設置ができる

V2Hの補助金については、後ほど詳しく記載をします。

V2Hは、充電インフラとしてだけではなく、クリーンエネルギーの有効活用にも役立つ機器となっています。
太陽光発電とセットにすると、余剰発電の有効活用につながります。
最近では、太陽光発電の補助金を受けるためには蓄電池をセットを優先、必須にする条件が増えてきましたが、その場合に「V2Hでも可」となるケースが多くあります。

V2Hのデメリット

V2Hのデメリットは次の通りです。

1.初期費用が高い
2.電気自動車のバッテリーが劣化する
3.対応できる車種が限られている
4.会社や工場に導入する場合、施設の一部にしか放電できない可能性がある

それでは、一つずつ説明していきます。

1.初期費用が高い

充電コンセントなら数千円から、普通充電器でも20万円前後からとなりますが、V2Hは50万円以上するものがほとんどです。

また、ある程度の大きさと重さがあるため、壁かけはできません。
設置工事費用は40万円以上かかることが多く、機器費を合わせて最低でも100万円程度からとなるため、うまく補助金を使う必要があります。

2.電気自動車のバッテリーが劣化する

電気自動車に搭載されているバッテリーは、携帯のバッテリーと同じように、充電・放電を繰り返すことで性能が落ちていきます。

V2Hを使うことで、通常の使い方よりも充電・放電の回数が増えることになり、電気自動車のバッテリーの劣化が進むことになります。

通常、電気自動車のバッテリー交換はかなり高額になることが多く、思わぬ出費につながることがあります。

3.対応できる車種が限られている

V2Hが対応できる車種は限られています。
基本的に輸入車は非対応です。

V2Hは、対応機能がついている電気自動車にしか対応できません。
基本的に日本で普及している技術であるため、輸入車はその対応機能がないようです。

4.会社や工場に導入する場合、施設の一部にしか放電できない可能性がある

V2HのHはHomeの意味で、基本的にV2Hは一般家庭用に商品化されています。
一般家庭に放電する場合は家全体に流すことができるため、停電時に困ることはほぼありません。
会社や工場に導入する場合、設置する際に放電先を限定して接続しなければいけない可能性があります。
停電時に電気が使えるところと使えないところがありますので注意してください。

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V2Hに使える補助金について

CEV補助金について

V2H設置に使える補助金はいくつかありますが、一番手に候補になるのが、経産省の充電インフラ補助金です。
令和6年度についてはまだ確定していないため、令和5年度の内容を参考にしてください。

【令和5年度CEV補助金】
・V2H機器本体価格の2分の1を補助
・工事費用は、法人が最大95万円・個人が最大40万円
・申請期間は令和5年3月31日～令和5年10月31日　※5月23日に予算超過により募集終了
・申請し、採択された後に契約及び設置工事。採択前の契約及び設置は不可
・オンライン申請。設置を注文予定の施工業者による代理手続申請可能

注意点

以前は納期超過が問題となっていましたが、現段階では解消されてきています。
しかし、補助金募集が開始されると一気に納期が長期化する可能性があります。

V2Hを製造・販売しているメーカーは限られています。
電気自動車の普及の予測に伴い、新規に開発するメーカーも出てきていますが、それほど対象機種は多くありませんので、早めに状況を確認するようにしましょう。

次に、申請の手間についてです。
V２Hの補助金は、個人宅の申請と事業所の申請では、必要書類が異なります。
事業所設置の申請の場合、図面の作成及び見積書の細かい書き方のルールがあります。
電気工事店の方が普段書いている見積書とは異なりますので、事前に申請のサポートが可能か確認を取りましょう。

明電産業グループでは、V2Hの個人宅、法人への設置を行います。
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